育児中に看護師パートで働こうとすると、一度は考えることになるのが「扶養の壁」問題。扶養内に収めるべきか、いっそ外れてがっつり働くべきか、正直なところよくわからなくて悩んでいます。
出雲市の平均年収は約400万円。地方暮らしは物価が安いイメージがありますが、子どもを育てながら生活を回すとなると、共働きはほぼ必須です。保育園がパンパンなのも、1歳から預けて働くママが多いのも、そういう現実があるからだと思っています。
看護師は時給が高めな分、扶養内に収めようとすると勤務時間がかなり制限されます。でも扶養を外れると今度は社会保険料や税金が増えて、思ったより手取りが増えない…なんてことも。
この記事では、実際に数字で計算しながら「結局どっちがお得なのか」を正直に考えてみました。
【そもそも扶養の壁って何？最新版】
扶養の壁、実は2025年の制度改正でかなり変わっています。よく聞く「103万の壁」という言葉、もう古くなっているんです。
160万の壁（税制上の扶養）
2025年の税制改正で、所得税が発生するボーダーラインが103万円から160万円に引き上げられました。つまり年収160万円以下であれば所得税はかかりません。103万円を気にして働く時間を抑えていた方は、朗報ですね。
106万の壁・130万の壁（社会保険の扶養）
社会保険の扶養については少し複雑です。
原則として年収130万円未満であれば、夫の扶養に入ったまま自分で健康保険・年金を払わなくてよい状態が続きます。ただし勤務先の従業員が51人以上の場合、週20時間以上・月収8.8万円以上で社会保険への加入義務が発生します。これが「106万の壁」です。
ここで注意したいのが、今回の改正で新しいゾーンが生まれたということです。
以前は103万を超えると所得税と社会保険がほぼ同時に発生するイメージでした。でも改正後は所得税の壁が160万円に上がったことで、「106万〜160万円の間は所得税はかからないけど社会保険料だけ払わないといけない」という新しいゾーンが生まれています。手取りへの影響を考えるとき、ここが一番ややこしいポイントです。
勤務先が50人以下の小規模なクリニックや介護施設であれば、引き続き130万円が社会保険の基準になります。看護師パートの場合、転職先の規模によって自分に当てはまる壁が変わってくるので、職場選びのときに確認しておきたいポイントです。
【扶養を外れたら手取りはどう変わる？】
扶養を外れて社会保険に加入すると、健康保険料と厚生年金保険料が給与から引かれるようになります。社会保険料の負担額はざっくり給与の約15％程度。
たとえば月収15万円（年収180万円）で働いた場合、社会保険料は月約2万2,000円ほど引かれる計算になります。
でも厚生年金に加入することで将来もらえる年金が増えたり、傷病手当金や出産手当金が受け取れるようになるメリットもあります。育児中の看護師にとって、産休・育休中の出産手当金が受け取れるのは大きいですよね。
扶養を外れるなら、中途半端に130万円をちょっと超えるくらいの収入より、社会保険料を払っても手取りが増えるくらいしっかり稼ぐ方が結果的にお得になります。目安としては年収160万円以上を目指すのが損をしにくいラインと言われています。
【結局わたしはどうするか】
計算してみてわかったのは、扶養内に収めるのも意外と制約が多いということです。時給1,300円で週20時間以内となると、保育園の送迎や子どもの急な発熱を考えながら働くには結構ギリギリなライン。
それでも今の私の気持ちは、ゆるく働きたい派です。
子どもがまだ小さいうちは、時間の余裕を持っておきたい。中途半端に扶養を外れて社会保険料を払いながら稼ぐより、扶養内でしっかり時間を確保しながら働く方が今の自分には合っている気がしています。
もし将来的に子どもが大きくなって、がっつり働ける環境が整ったら、そのときは160万円以上を目指してフルで動くのもありだと思っています。今は今の自分に合った働き方でいい、そう割り切ることにしました。
【まとめ】
育児中の看護師パートと扶養の壁、整理するとこうなります。
- 103万の壁は2025年の改正で160万円に引き上げられた
- 社会保険の壁は勤務先の規模によって106万円か130万円かが変わる
- 106万〜160万円の間に「所得税はかからないけど社会保険料だけ払う」新しいゾーンが生まれた
- 時給1,300円で扶養内に収めようとすると週20時間以内が目安
- 扶養を外れるなら中途半端な収入より160万円以上を目指す方がお得
看護師は時給が高い分、扶養内に収めようとすると勤務時間の制限がかなりシビアになります。職場の規模や自分の働き方に合わせて、どの壁を意識すべきか確認しておくのが大事です。
制度は今後も変わる可能性があるので、気になる方は最新情報を年金事務所や社会保険労務士に確認してみることをおすすめします。
※この記事の情報は執筆時点（2025年6月）のものです。最新の制度については各自ご確認ください。
